運動+リハビリ
デイサービスリハビリセンターEASTとActiveは、病院のリハビリテーション室を再現した施設で理学療法士・作業療法士などによる個別のリハビリを実施。それぞれ個人のペースでリハビリを受けることができます。
他のデイサービスのようなレクリエーションや集団での体操などは実施しておらず、利用者様それぞれの希望をリハビリに反映し、自立した日常生活を送ることができるよう、各種運動器具を使って効果的なトレーニングを行ってまいります。
食事・入浴を必要とせず、3時間程度の短時間で集中的なリハビリをご希望の方に適した施設です。
TEL.093-863-9848営業時間/8:30〜17:30(土曜・日曜定休)
詳しくはこちら専門職によるリハビリに加え、食事と入浴をご希望の方に適した施設です。5時間程度のご利用です。
TEL.093-701-8565営業時間/8:30〜17:30(日曜定休)
詳しくはこちら介護保険のサービスを利用するためには要介護(要支援)認定を受け、ケアプランを作成する必要があります。
ケアプランセンターEASTでは介護に関する専門的知識と介護経験豊かなケアマネージャーが安心して生活できるよう支援いたします。
介護サービスの利用やご相談についてはお気軽にご相談ください。
ケアマネージャーに相談いただくか、直接お電話ください。
ケアマネージャーが決まっていない場合はご紹介もいたします。
無料で体験利用が可能です。(一日型では昼食のみの実費あり)
全てのサービスを体験いただけます。
ケアマネージャーによるケアプランの作成が必要です。
ご利用いただくためには説明を受けていただき、契約が必要になります。
月間・週間予定に沿った利用となります。
合同会社EAST代表の東(あずま)と申します。理学療法士として脳血管疾患等リハビリテーション、難病リハビリテーション、運動器のリハビリテーション、呼吸リハビリテーションと長年リハビリテーションの現場に従事してまいりました。
病院でリハビリを行い獲得した身体機能と、在宅で必要となる身体機能に差があることを常々感じていました。退院後に必要な身体機能が不足しており、再転倒による入院や自宅で活動できず引きこもりとなったり、寝たきりとなり逆に機能低下を引き起こす方を多く目にしてきました。
退院後のリハビリは非常に重要です。自宅に帰ると「お風呂に入りたい」「自分でトイレに行きたい」など明確な目標とクリアしなければならない身体機能・環境問題が明確になります。入院中のリハビリよりも退院後のリハビリが機能回復の絶好の機会です。しかし、在宅復帰した後のリハビリを担うサービスが十分でなく、その絶好の機会を逃していることを常々感じていました。
退院後も質の高いリハビリテーションを提供する場を作りたいという思いから、平成27年に「デイサービス リハビリセンターEAST」を立ち上げました。レクリエーションなどのサービスは行わず、個別リハビリに重点を置き、病院以上のリハビリテーションを提供することを目指しました。また退院後のリハビリのみでなく、要支援レベルの方が身体機能を回復させることにより、介護状態とならないことを目標に、運動に取り組める施設を目指しました。おかげさまでその主旨に賛同いただき、多くの方にご利用いただいております。
平成30年には要望の多かった、入浴と食事を提供する「デイサービスリハビリセンターActive 」を開設いたしました。こちらも質の高いリハビリテーションを提供するため個別リハビリを提供しております。レクリエーションは行わず個々のリハビリを提供することを行っております。入浴は個浴にて対応しており、食事に関しましては野菜などを多く取り入れバランスの良い昼食を提供しています。
両施設とも身体機能訓練はもちろん認知機能訓練にも力を入れています。作業療法士による手工芸や介護職員による脳トレなどにも取り組んでおります。
現在、リハビリテーションを担当する理学療法士・作業療法士・柔道整復師は15名以上在籍しております。利用者様一人一人の身体状況を的確に捉え、質の高いリハビリを提供するよう努力しております。
「リハビリを継続したい」「体が弱ってきた気がする」「身体を強くして旅行に行きたい」「家族に迷惑がかからないようにリハビリに取り組んでいきたい」など思われる方がおられましたら、是非とも当社のデイサービスを体験してみてください。心よりお待ちしております。
介護職員等特定処遇改善加算の取得にあたり、現場環境要件について「資質の向上」「労働環境・処遇の改善」「その他」の区分でそれぞれ1つ以上取り組んでいること、賃上げ以外の処遇改善の取り組みの見える化を行っていることが上げられております。
賃金以外の処遇改善に関する具体的な取り組み内容を、介護サービス情報公表システムや事業者が運営するホームページ等を媒体として、外部から見える形で公表することを意味しています。
見える化要件に基づき、賃金以外の処遇改善に関する具体的な取り組み内容を下記に提示します。